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掲載している治療法は保険適用外の自由診療も含まれます。自由診療は全額自己負担となります。症状・治療法・クリニックにより、費用や治療回数・期間は変動しますので、詳しくは直接クリニックへご相談ください。
また、副作用や治療によるリスクなども診療方法によって異なりますので、不安な点については、各クリニックの医師に直接確認・相談してから治療を検討することをおすすめします。
癌細胞が血液やリンパ液の流れに乗って離れた臓器に到達し、そこで成長することを転移といいます。肺には多くの血管やリンパ管が集まっているため、以下のとおり肺癌はさまざまな臓器に転移しやすいと考えられています。
（以下引用）
肺がんはリンパ節、反対側の肺、骨、脳、肝臓、副腎などに転移しやすいがんです。一般的に、転移した肺がんを手術ですべて取りきることは難しいため、症状がない場合は薬物療法を中心に、痛みなどがある場合は症状を取り除くための放射線治療や手術を行います。これらの治療ができない場合にも、症状を和らげる治療を行い、痛みや苦痛を緩和しながら日常生活を送れるようにします。
引用：引用：国立がん研究センター がん情報サービス 肺がん 治療（ https://ganjoho.jp/public/cancer/lung/treatment.html）
（以上）
また、肺癌は早期であっても転移しやすいという特徴があり、癌が全身に広がるリスクが他の臓器の癌よりも高いと考えられます。
骨に転移した場合、痛みなどの症状があれば放射線治療を実施。背骨に転移して脊髄を圧迫したり、骨折の可能性が高かったりする場合は、手術を行なわれることも。骨折の予防のため骨粗しょう症の薬を投与することもあります。
脳に転移した場合、痛みや麻痺などの症状があれば手術や放射線治療を実施する可能性も。症状がなければ薬物療法が中心となりますが、転移癌の大きさや個数、部位によっては手術や放射線治療の適応になります。
肺癌では再発が肺以外の臓器や組織にみられることも多いため、全身に散らばった癌細胞を攻撃できる薬物療法が治療の中心。非小細胞癌の場合は、癌の組織型や遺伝子変異の有無、身体の状態を考慮して薬剤を選択します。小細胞癌は特に再発する場合が多く、初回治療から再発までの期間の長さに応じて適切な薬剤（細胞障害性抗癌剤）が決定されます。
肺癌とは肺胞や気管、気管支の細胞がなんらかの原因で癌化してしまい増殖して発生します。
肺癌は周りの組織を破壊しながら進行し、血液やリンパの流れに乗って広がっていきます。組織やその集団の形の違いがあり、大きく小細胞肺癌と非小細胞肺癌にわけられます。非小細胞肺癌はさらに腺癌、扁平上皮癌、大細胞癌などにわけられます。
肺癌の60%を占めるのが腺癌で女性に多く、症状が出にくいという特徴があります。次いで扁平上皮癌で喫煙者に多いという特徴があります。
肺癌は早期の場合は症状が出にくく、風邪だと思われたりで気づかれない事が多いです。
肺癌にみられる主な症状は咳、呼吸困難、息苦しさ、息切れ、体重減少、胸の痛み、血痰などです。
肺癌は他の癌と比べて血管やリンパ管が豊富な事もあり、転移しやすいといわれています。中でも脳に転移しやすい傾向があります。
最初の治療で完全に癌細胞が取り除けなかった場合には残った癌細胞が増殖し、血管やリンパ管の流れに乗って転移し、その場所で再発を起こす事があります。
肺癌の治療法には複数の種類があり、患者や癌の状態によって適切な内容が検討されます。検討の際には医学的な有用性だけでなく、患者の希望も大切な要素です。主治医やサポートチームが一丸となって治療内容をプランニングしていきます。
肺がんの治療法は、組織型や病期ごとの標準治療に基づいて、体の状態や年齢、本人の希望なども考慮しながら担当医と共に決めていきます。複数の治療法を併用することもあります。
引用元：国立がん研究センターがん情報サービス｜肺がん 治療(https://ganjoho.jp/public/cancer/lung/treatment.html)
非小細胞肺癌が比較的早期に発見された場合、手術を中心とした治療プランを組むのが一般的です 。また、再発リスクを低減させるために、術後の薬物療法も検討されます。
ただし、患者の年齢や健康状態によって「手術に耐えられない」と医師が判断すると、外科的治療でなく放射線療法が選択される場合も。
その他に、状況に応じて放射線療法や化学療法が組み合わされます。
小細胞肺癌の場合、抗がん剤などを用いる薬物療法が中心です。ただし、発見時期が十分に早い段階であれば、手術による癌の切除も検討されるでしょう。
限局型など癌の種類や患者の状態によっては、放射線療法が併用されるケースもあります。
肺癌治療では、治療によって妊娠や出産に悪影響が及ぶリスクがあります。そのため、妊娠中の女性や妊娠・出産を計画している女性、同様にパートナーの妊娠を希望している男性は、事前に主治医と治療プランを相談するようにしてください。
がんの治療が、妊娠や出産に影響することがあります。将来子どもをもつことを希望している場合には、妊よう性温存治療（妊娠するための力を保つ治療）が可能かどうかを、治療開始前に担当医に相談してみましょう。
引用元：国立がん研究センターがん情報サービス｜肺がん 治療(https://ganjoho.jp/public/cancer/lung/treatment.html)
肺癌のステージやサイズ、発生部位によっては、手術によって癌を切除する外科治療が検討されます。ただし、手術が可能かどうかは患者の状態や年齢なども考慮されなければなりません。また、特に喫煙者の場合、術後の回復をスムーズに促すためにも事前準備として1ヶ月以上の禁煙が必要です。
手術は、Ⅰ期、Ⅱ期の非小細胞肺がんとⅠ期、ⅡA期の小細胞肺がんが対象で、手術によってがんを取りきることができる場合に行います。手術ができるかどうかについては、手術前の体の状態を総合的に評価して判断します。
引用元：国立がん研究センターがん情報サービス｜肺がん 治療(https://ganjoho.jp/public/cancer/lung/treatment.html)
従来の肺癌手術では、胸部を切開して肋骨を開き、必要な組織を切除する開胸手術が中心となっていました。一方、現在は胸腔鏡や手術モニターを活用して行う治療も普及。どのような手術方法を採用するかは主治医や病院によって判断されています。
手術の方法としては、これまで、胸部の皮膚を15〜20cmほど切開して、肋骨の間を開いて行う開胸手術が一般的でした。しかし近年では、胸腔鏡という細い棒状のビデオカメラを挿入し、モニターの画像を補助的に使う開胸手術や、モニターの画像だけを見ながら行う手術が広く行われています。それぞれに長所と短所があり、具体的な手術の手順は病院によって異なることもあります。
引用元：国立がん研究センターがん情報サービス｜肺がん 治療(https://ganjoho.jp/public/cancer/lung/treatment.html)
肺葉切除術は、主にⅠ期からⅡ期の非小細胞肺癌の外科治療として標準的な手術です。癌が存在する肺葉を手術によって除去します。また、リンパ節郭清も同時に行われるのが一般的です。その他、胸壁や心膜を合わせて切除することもあります。
切除する範囲は癌のサイズや周辺組織への転移状況によっても変動されるため、事前の詳細な診断が治療のポイントです。また、術後の肺機能の低下リスクや対策についても検討しておかなければなりません。
縮小手術では、肺機能を可能な限り温存するために、肺葉の一部だけを切除します。そのため、適応となるのは非小細胞肺癌のごく初期、あるいは何らかの理由で肺葉切除術を行えないような場合のみです。
肺機能を残せるのは縮小手術の大きなメリットですが、一方で再発リスクが高くなってしまうデメリットも。基本的には肺葉切除術を実施するのが望ましいと言えます。
なお、縮小手術は2種類あって、癌の存在する区域を切除する「区域切除」と、癌細胞のみを切除する「楔状切除」です。
左右一対の肺のうち、癌が発生している側の肺を丸ごと切除する術式。肺葉切除術だけで癌を取りきれない場合や、癌が大血管・気管支などにまで広がっている場合に検討される全摘出手術です。また、胸壁や心膜を一緒に切除することもあります。
肺葉切除術や縮小手術よりも再発リスクを抑えられる反面、患者への肉体的な負担が大きいのはデメリット。心肺機能や年齢なども考慮して手術の可否を検討されます。
手術によって肺を摘出したり、肺の一部を切除したりした場合、肺活量の低下や肺炎リスクの上昇など様々な合併症の恐れが生じます。
合併症のリスクや症状の強度は、摘出する肺の範囲によって変動。また、事前にしっかりとした呼吸訓練などを行っているかどうかも影響してきます。
肺癌手術の合併症としては、肺活量の大幅な低下、肺炎、無気肺など多岐にわたり、それぞれに合わせて適切なリハビリを行わなければなりません。また、肺活量が低下することで運動能力や日常生活に不具合が生じたり、咳がしにくくなって気道に唾液や痰などが絡みやすくなったりすることもあります。
肺の手術を行うと、手術前と比べて肺活量が著しく低下したり、痛みのため痰を出しにくくなったりして、肺炎や無気肺などの合併症につながることがあります。このような合併症を避けるため、手術の前後に呼吸訓練を行います。手術後の呼吸訓練を正しく行い、回復の効率をよくするためには、手術前の比較的余裕のある時期にしっかりと呼吸の訓練をしておくことが大切です。胸部や手足の筋肉のストレッチや、息切れが強くならない程度のウォーキングなどの運動も有効です。看護師やリハビリテーションスタッフの指導を受けながら、しっかりと行いましょう。
引用元：国立がん研究センターがん情報サービス｜肺がん 治療(https://ganjoho.jp/public/cancer/lung/treatment.html)
肺癌では、高エネルギーの放射線を照射して癌細胞を殺し、癌を退縮させる放射線療法も採用されます。
放射線療法は癌の進行を遅らせるだけでなく、癌による症状を緩和して効果的に延命させる目的で使用されることも。また、放射線と細胞障害性抗がん剤を併用した化学放射線療法も検討されます。
化学放射線療法は高い治療効果が期待される反面、急性の副作用リスクもあり、実施には主治医による慎重な管理が必要です。
手術による治療が困難な場合や患者が手術を希望しない場合、放射線照射によって治療を行います。
Ⅰ期からⅢ期で手術が難しい場合には、治癒を目標とした放射線治療を行います。Ⅱ期・Ⅲ期で体の状態がよい場合には、化学放射線療法を行います。また、Ⅰ期・Ⅱ期で医学的には手術が可能でも、患者本人が手術を希望しないときには、治癒を目標とした放射線治療を行うことがあります。
引用元：国立がん研究センターがん情報サービス｜肺がん 治療(https://ganjoho.jp/public/cancer/lung/treatment.html)
限局型の小細胞肺癌が放射線療法の主な適応対象です。また、初回治療で十分な効果が認められ、患者の体調も良好な場合、脳転移を予防するため脳全体へ放射線照射が行われることもあります。
Ⅰ期で手術ができない場合や、Ⅱ期以降でも体の状態がよい場合には、化学放射線療法を行います。また、Ⅰ期またはⅡA期以外の限局型では、初回の治療によってがんが画像検査では分からないほど縮小し、体の状態も良い場合には、脳への転移による再発を予防するために脳全体に放射線を照射することがあります（予防的全脳照射）。
引用元：国立がん研究センターがん情報サービス｜肺がん 治療(https://ganjoho.jp/public/cancer/lung/treatment.html)
細胞分裂が盛んに行われている組織は放射線照射によるダメージを受けやすく、放射線療法によって炎症などの副作用が生じやすい部位です。
肺への放射線照射では、食道や気道の粘膜へ副作用が生じるリスクがあります。嚥下障害や咳、息切れ、発熱といった症状を引き起こすかも知れません。
場合によっては副作用の症状が深刻化してしまうため、辛さや違和感がある場合は早めに主治医へ相談することが肝要です。
肺癌では主として「細胞障害性抗がん薬」「分子標的薬」「免疫チェックポイント阻害薬」といった薬剤を使う薬物療法が行われます。
薬剤は肺だけでなく血流によって全身を巡るため、肺以外の臓器へ転移が疑われるような場合でも治療効果を期待できるのがメリットです。そのため、外科治療や放射線療法と組み合わせて薬物療法が採用されることも少なくありません。
ただし、薬物療法は副作用が生じやすいので、状況によっては異なる薬剤が再検討。患者の状態に合わせて細かく調整していきます。
細胞が増殖する仕組みそのものを阻害して、癌細胞の増殖を抑える薬剤です。癌を直接的に攻撃できる薬剤ですが、正常な細胞にも影響するリスクがあります。
癌細胞が特徴的に有している分子をターゲットとして、癌細胞を狙って攻撃する薬剤です。正常細胞への影響を抑えられるというメリットがあり、遺伝子検査の結果にもとづいて使用する薬剤が選択されます。
肺がんでは、チロシンキナーゼ阻害薬や血管新生阻害薬を使用します。
引用元：国立がん研究センターがん情報サービス｜肺がん 治療(https://ganjoho.jp/public/cancer/lung/treatment.html)
通常、体内の異物や病原菌などは免疫細胞によって攻撃され、無害化されます。しかし、癌細胞は、免疫細胞による攻撃を回避。そのまま増殖を続ける性質を持った細胞です。
免疫チェックポイント阻害薬は、癌細胞が免疫を回避する仕組みを阻害するもの。人体にそもそも備わっている免疫機能を利用して、間接的に癌細胞を攻撃します。
なお、肺癌治療における「免疫療法」として医学的に効果を認められているものは、2020年1月時点で免疫チェックポイント阻害薬のみです。
免疫療法は、免疫の力を利用してがんを攻撃する治療法です。2020年1月現在、肺がんの治療に効果があると証明されているのは、免疫チェックポイント阻害薬を使用する治療法のみです。
引用元：国立がん研究センターがん情報サービス｜肺がん 治療(https://ganjoho.jp/public/cancer/lung/treatment.html)
非小細胞肺癌に対する手術を行った後、再発・転移の予防を目的として細胞障害性抗がん薬を使用した薬物療法を実施する場合があります。
また、すでに癌が進行しており手術による治療が困難と判断されれば、薬物療法が治療のメインとして採用されることもあるでしょう。その場合、細胞障害性抗がん薬だけでなく分子標的薬や免疫チェックポイント阻害剤などの使用も検討されます。
限局型の小細胞肺癌の治療においては細胞障害性抗がん剤が中心となりますが、進展型の場合は免疫チェックポイント阻害剤が併用されるケースもあります。
小細胞肺癌は転移リスクが高いとされる一方、細胞障害性抗がん剤の有効性が期待できるのが特徴です。
病期がⅠからⅡA期で手術で取り切れる場合は、再発や転移を防ぐために、手術の後に細胞障害性抗がん薬を使用することがあります。手術が難しい場合は化学放射線療法を行います。体の状態によっては、細胞障害性抗がん薬のみで治療を行います。
引用元：国立がん研究センターがん情報サービス｜肺がん 治療(https://ganjoho.jp/public/cancer/lung/treatment.html)
進展型は主に細胞障害性抗がん薬で治療します。免疫チェックポイント阻害薬と併用することもあります。使用する薬は健康状態や年齢によって異なります。
引用元：国立がん研究センターがん情報サービス｜肺がん 治療(https://ganjoho.jp/public/cancer/lung/treatment.html)
薬物療法によってどのような副作用が生じるかは使用する薬剤や患者の体質などによって異なります。
例えば、増殖が盛んな細胞に影響を与えやすい細胞障害性抗がん剤であれば、粘膜組織や血球細胞などに悪影響が現れるかも知れません。
分子標的薬や免疫チェックポイント阻害剤は薬によって現れる症状も様々。どのような薬剤を使用するにしても、事前にメリットとデメリットの両方を理解した上で、副作用対策も考えながら治療を進めていくのが大切です。
なお、副作用の症状が強すぎる場合、たとえ癌に対する治療効果が認められていても、薬剤の変更が検討されます。
使用する薬剤の種類によって副作用は異なり、その程度も個人差があります。細胞障害性抗がん薬は新陳代謝の盛んな細胞に影響を与えやすく、脱毛や、口内炎、下痢、白血球や血小板の数が少なくなる骨髄抑制などの症状が出ることがあります。
引用元：国立がん研究センターがん情報サービス｜肺がん 治療(https://ganjoho.jp/public/cancer/lung/treatment.html)
緩和ケアとは、癌の消滅や根治そのものを目的とした治療法でなく、癌による肉体的な苦痛や精神的ストレスなどの負担を緩和・軽減して、患者が毎日を意欲的に過ごせるようにサポートしていくための治療法です。また、生活の質（QOL）の維持・向上を目的とした治療法としても検討されます。
肺癌の治療では手術によるダメージだけでなく、放射線療法や薬物療法による副作用もあり、転移についても注意しなければなりません。そのため、可能な限り肺癌の痛みや治療に伴う苦しみを緩和して、患者自身が前向きになれるようサポートするのが重要。
緩和ケアは肺癌と診断された時点からプランニングしていくことが望ましいと言われています。患者の希望やライフスタイルを考慮しながらオーダーメイドの治療内容を構築していくのが緩和ケアのポイントです。
なお、特に癌治療や癌そのものによる副作用・合併症・後遺症を予防するための治療は「支持療法」と呼ばれます。
治療や療養生活を送る患者さんの肉体的、精神的、社会的、経済的、すべてを含めた生活の質を意味します。病気による症状や治療の副作用などによって、患者さんは治療前と同じようには生活できなくなることがあります。QOLは、このような変化の中で患者さんが自分らしく納得のいく生活の質の維持を目指すという考え方です。治療法を選ぶときには、治療効果だけでなくQOLを保てるかどうかを考慮していくことも大切です。
癌検診の目的は、いうまでもなく癌の早期発見・早期治療開始によって癌による死亡を減らすことです。日本では、厚生労働省が定める「がん予防重点健康教育およびがん検診実施のための指針（平成28年一部改正）」で検診方法が提示されています。
40歳以上の人は、年1回の肺癌検診を受けることをおすすめです。自治体のほとんどが公費で検診費用の大半を補助しており、住民の皆さんは一部の自己負担だけで検診を受けられます。
検診の内容は肺のレントゲン検査と問診、50歳以上で喫煙指数（1日の喫煙本数×喫煙年数）が600以上の人は喀痰細胞診が加わります。問診では自覚症状の有無や喫煙歴、妊娠の可能性、過去の検診の結果などを確認します。検診の結果「要精密検査（癌の疑いあり）」とされた場合は、医療機関において精密検査を受けることになります。
厚生労働省の指針では、癌の死亡率減少効果が確実視され、偶発症や過剰診断、偽陰性・偽陽性といった不利益の少ない検査方法だけが癌検診として推奨されています。肺癌検診の内容が現時点で肺のレントゲン検査と喀痰細胞診だけなのは、そういった理由があるためです。
なお、検診はその時点で症状もなく健康な人を対象に実施されるもの。癌の治療歴があって何らかの症状がある場合は、まずは主治医に相談してください。もちろん、治療後の経過観察期間中も主治医の指示に従う必要があります。
肺癌を再発させないためには生活習慣を改善させる事が重要です。
食生活の見直しや運動を行う、ストレスを溜めないという事が重要ですが、肺癌の場合は何と言っても喫煙が大きく影響します。
禁煙する事はもちろんのこと、身近な人の喫煙による副流煙も肺癌のリスクを高めるので注意が必要です。
また手術後の術後補助療法は再発のリスクを大幅に減らす事が出来る治療方法です。癌が再発した場合は、癌治療専門病院へ行き、早めに適切な治療を行う事が重要です。
ここではステージごとの肺癌の状態について解説しています。
| Ⅰa期 | リンパ節への転移は見られず、癌の大きさが直径3㎝以下の状態。 |
|---|---|
| Ⅰb期 | リンパ節への転移は見られず、癌の大きさが直径3～5㎝、あるいは3㎝以下で胸膜に達している状態。 |
| Ⅱa期 | 癌の大きさは3～5㎝で、気管支周辺や肺門、肺内のリンパ節への転移が見られる状態。 あるいはリンパ節への転移は見られないが癌の大きさが直径5～7㎝の状態。 |
| Ⅱb期 | 癌の大きさが5～7㎝で、気管支周辺や肺門、肺内のリンパ節転移が見られる状態。 あるいはリンパ節転移は見られないが、癌の大きさが7㎝を超え、胸壁や横隔膜、胸膜などに達している状態。 |
| Ⅲa期 | 縦隔や器官分岐部のリンパ節に転移が見られ、癌の大きさが7㎝以下の状態。 あるいは気管支周辺や肺門、肺内のリンパ節に転移が見られ、かつ癌の大きさが7㎝以上、胸壁や横隔膜などに達している状態。 またはリンパ節への移転は見られないが、癌が縦隔や心臓、食道などに達している状態。 |
| Ⅲb期 | 癌の大きさや浸潤度に関係なく、癌のある側の肺と反対側の縦隔、肺門、前斜角筋、鎖骨上窩のリンパ節への転移が見られる状態。 |
| Ⅳ期 | 癌の大きさや浸潤度、リンパ節転移の有無などに関係なく、癌の遠隔転移が見られる状態。 |
肺がんのステージ分類は、癌の大きさと浸潤度（T因子）、リンパ節転移の有無（N因子）、遠隔転移の有無（M因子）の3つの因子から総合的に判断。いずれの場合も数字が大きくなるにつれ、また同じ数字内でも「a＜b＜c」の順で重度となります。
体の状態なども考慮して、切除手術が可能と判断されれば、肺にある癌（原発巣）と転移した癌（転移巣）とを全て切除し、転移していると考えられるリンパ節も全て切除します（リンパ節郭清）。術後は薬物療法で経過を観察します。
手術は不可能と判断された場合には、放射線療法で癌細胞を攻撃。化学療法と併用する場合もあります。
Ⅲ期でも放射線療法では効果が得られないと判断される場合や遠隔転移が見られるⅣ期では、抗がん剤や分子標的治療薬などの薬物療法を実施。また、脳転移や骨転移による症状を緩和させる目的で、緩和的治療も行われる場合があります。
一方、肺がんとしては稀な種類である「小細胞がん」というものもあり、これは進行が早く遠隔転移しやすいものの、抗がん剤や放射線療法が効きやすいため、Ⅱ期であっても手術ではなく下顎放射線療法や薬物療法がとられることがあります。
