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再発癌に対する治療法の適応は、癌の種類、再発した部位、病巣の数や広がり、これまでに受けた治療、全身状態などによって異なります。掲載している情報だけで自己判断せず、必ず主治医や各医療機関の医師に確認・相談したうえで、今後の方針を検討してください。
また、本ページは未承認治療や自由診療を積極的に推奨するものではありません。自由診療は原則として全額自己負担となり、治療効果が保証されるものでもありません。費用、副作用、治療に伴うリスク、科学的根拠などを確認し、慎重に判断することが重要です。
再発癌について主治医から「これ以上できる治療がない」「打つ手がない」と説明されると、治療そのものを諦めなければならないように感じる方もいるでしょう。
しかし、「治療法がない」という言葉は、すべての医療や支援を受けられないという意味とは限りません。
標準治療として推奨される治療がなくなった、根治を目指す治療が難しい、現在受診している病院では対応できない、治療によって得られる利益よりも身体への負担が大きいなど、複数の意味が考えられます。
積極的な抗癌治療を終了する場合でも、痛みや息苦しさなどの症状を和らげる治療、生活を支える緩和ケア、在宅医療などを受けることができます。また、病状や治療歴によっては、治験や放射線治療など、別の選択肢について相談できる場合もあります。
まずは、医師から受けた説明が具体的に何を指しているのかを確認し、現在の状態と今後の治療目的を整理することが重要です。
このページでは、再発癌で「治療法がない」と言われたときに確認したいこと、検討される可能性がある治療や支援、セカンドオピニオンを受ける際のポイントについて解説します。
「治療法がない」という言葉は、医学的に統一された一つの状態を表しているわけではありません。
どの治療が難しいのか、なぜ治療が難しいと判断されたのかによって、その後に確認すべき内容や検討できる選択肢は異なります。
主治医から説明を受けた際は、次のうちどのような意味で使われているのかを確認しましょう。
標準治療とは、科学的根拠やこれまでの臨床研究の結果などをもとに、現時点で多くの患者さんに推奨されている治療です。
再発癌では、これまで使用していた抗がん剤の効果が低下した、強い副作用が生じて継続できない、現在の状態に対して次に推奨される薬がないといった理由から、「標準治療の選択肢がない」と説明されることがあります。
ただし、標準治療がないことと、医療としてできることが何もないことは同じではありません。
癌そのものに対する別の標準治療がない場合でも、症状を和らげる治療や緩和ケア、条件に合う治験などが検討される場合があります。
「治療法がない」という説明が、癌を完全になくすことを目標とした治療が難しいという意味で使われる場合もあります。
再発した癌が複数の臓器に広がっている場合や、重要な臓器・血管などに近接している場合には、手術や放射線治療によってすべての病巣を取り除くことが難しいことがあります。
根治を目指す治療が難しい場合でも、癌の進行を抑える、病巣を小さくする、痛みや出血などの症状を和らげるといった目的で治療を続けられる場合があります。
治療目標が根治から、病勢のコントロールや生活の質の維持へ変わる場合は、その理由と今後期待できることについて、十分な説明を受けましょう。
現在受診している病院に、必要な専門医や治療設備がないため、「対応できる治療がない」と説明される場合があります。
例えば、高精度放射線治療、特定の手術、血管内治療、治験などは、実施できる医療機関が限られています。
この場合は、医学的に治療の適応がないのか、現在の医療機関では実施していないという意味なのかを区別することが重要です。
ほかの診療科や医療機関へ紹介してもらえる可能性があるか、主治医へ確認しましょう。
治療を行った場合に期待できる効果よりも、副作用や合併症などの負担が大きいと判断され、「治療を行うことが難しい」と説明されることがあります。
癌やこれまでの治療によって体力が低下している場合、心臓、肺、腎臓、肝臓などの機能が低下している場合には、治療によって重い副作用が生じる可能性が高くなることがあります。
治療効果を期待できる可能性が低い一方で、入院期間が長くなる、日常生活を送れなくなる、つらい副作用が続くといった負担が予想される場合には、積極的な治療を行わない判断が提案されることがあります。
治療を受けないことも含めて、本人がどのような生活を希望するかを医療者や家族と話し合うことが大切です。
抗がん剤や放射線治療など、癌そのものを縮小させることを目的とした治療を終了する判断が、「これ以上できる治療がない」と表現される場合があります。
ただし、積極的な抗癌治療を終了することは、医療やケアがすべて終了することではありません。
痛み、息苦しさ、吐き気、食欲低下、不眠、不安などの症状を和らげる治療は続けることができます。また、在宅医療や訪問看護などを利用し、自宅で療養することも検討できます。
緩和ケアや在宅医療へ移ることは、「何もしない」という選択ではありません。本人ができる限り苦痛を抑え、自分らしく過ごせるようにするための医療です。
「治療法がない」と説明されたときは、その場で結論を出そうとせず、まず説明の意味と現在の状態を整理しましょう。
「治療法がない」という説明が、具体的に何を指しているのか確認します。
何の治療が難しいのかが分かれば、次に相談すべき診療科や医療機関を考えやすくなります。
治療が難しい理由として、癌の広がり、薬剤耐性、過去の治療歴、全身状態、臓器機能、副作用の危険性などが考えられます。
同じ治療法であっても、患者さんの状態によって、期待できる利益と身体への負担は異なります。
なぜ治療の利益が小さいと判断されたのか、治療を行った場合にどのような危険があるのかを確認しましょう。
根治を目指す治療が難しい場合でも、今後何を目標に医療を続けるのかを確認することが大切です。
治療の目標が分かることで、今後の選択肢を考えやすくなります。
手術が難しい場合でも、放射線治療や血管内治療など、特定の病巣に働きかける局所治療が検討されることがあります。
例えば、痛みや出血の原因となっている病巣、神経や臓器を圧迫している病巣などに対して、症状を和らげる目的で放射線治療が行われる場合があります。
多発転移がある場合でも、すべての病巣を治療するのではなく、生活への影響が大きい病巣を優先して治療する場合があります。
標準治療の選択肢が限られている場合には、治験への参加が検討されることがあります。
治験とは、新しい薬や治療法の安全性や有効性を確認するために行われる臨床試験です。
参加できるかどうかは、癌の種類、遺伝子の特徴、これまでの治療歴、全身状態などの条件によって決まります。
治験は新しい治療へアクセスできる可能性がある一方で、治療効果が保証されるものではありません。期待した効果が得られない場合や、十分に分かっていない副作用が生じる可能性もあります。
別の医師の意見を確認したい場合は、セカンドオピニオンに使える時間がどの程度あるのかを主治医へ確認しましょう。
癌の状態によっては、症状の悪化を防ぐために早急な治療やケアが必要になることがあります。
セカンドオピニオンを受ける際は、診療情報提供書や検査画像などを準備する必要があるため、相談先や予約方法について早めに確認することが大切です。
次に挙げる方法は、すべての患者さんに当てはまるわけではありません。
治療の適応は、癌の種類や病状、過去の治療歴、全身状態をもとに個別に判断されます。
また、自由診療や未承認治療を検討する前に、標準治療、治験、緩和ケアなど、現在受けられる医療について十分に確認することが重要です。
これまで使用していた抗がん剤の効果が低下した場合でも、癌の種類や状態によっては、薬剤の種類や組み合わせを変更できる場合があります。
一般的な抗がん剤のほか、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬、ホルモン療法などが検討されることもあります。
また、癌細胞が持つ遺伝子変異やたんぱく質の特徴を調べる検査を行い、その結果を薬剤選択の参考にする場合もあります。
ただし、どの薬を使用できるかは癌の種類や遺伝子の特徴、過去に使用した薬、副作用、全身状態などによって異なります。
全身に作用する薬物療法が難しい場合でも、症状の原因となっている病巣に対して放射線治療などの局所治療が検討されることがあります。
放射線治療は、癌を小さくすることや進行を抑えることのほか、痛み、出血、神経の圧迫、気道や消化管の狭窄などを和らげる目的で行われる場合があります。
根治を目指して照射する場合もありますが、症状を緩和し、生活を維持することを目的に行われる場合もあります。
治療を受けられるかどうかは、病巣の位置や大きさ、数、周辺臓器への影響、過去の照射歴などによって異なります。
治験は、未承認の薬や新しい治療方法について、安全性と有効性を確認するための臨床試験です。
標準治療の選択肢が限られている患者さんにとって、新しい治療を受けられる可能性があります。
一方で、治験には厳格な参加条件があります。癌の種類や病期が条件に合っていても、過去の治療歴や全身状態によって参加できないこともあります。
また、治療効果が得られない可能性や、これまで十分に確認されていない副作用が生じる可能性があります。
検査や通院の回数、治験期間中に受けられない治療、費用負担なども確認したうえで、主治医や治験担当者から十分な説明を受けましょう。
緩和ケアは、癌や治療に伴う身体的・精神的な苦痛を和らげるための医療です。
痛みや息苦しさだけでなく、吐き気、食欲低下、倦怠感、不眠、不安、気分の落ち込みなどにも対応します。
緩和ケアは、抗がん剤などの治療が終了した人だけが受けるものではありません。癌そのものへの治療と並行して、診断時や治療中の早い段階から受けることができます。
症状を整えることによって、生活しやすくなるだけでなく、別の治療を検討できる状態になる場合もあります。
患者さん本人だけでなく、家族も不安や介護上の悩みについて相談できます。
通院が難しくなった場合や、自宅で過ごすことを希望する場合には、在宅医療を利用する選択肢があります。
在宅医療では、医師による訪問診療、看護師による訪問看護、薬剤師による服薬管理などを受けることができます。
痛みや息苦しさなどの症状を自宅で管理するほか、必要に応じて病院と連携して治療や入院を行う場合もあります。
在宅医療を検討する際は、夜間や急変時の連絡体制、家族の介護負担、必要な医療機器などについて確認しましょう。
再発癌では、治療に関する悩みだけでなく、仕事、生活費、家族関係、不安や気分の落ち込みなど、さまざまな問題が生じることがあります。
病院のがん相談支援センターや医療ソーシャルワーカーへ相談することで、利用できる制度や支援について案内を受けられます。
強い不安や抑うつ状態がある場合には、精神腫瘍科や心療内科などへ相談する方法もあります。
同じ経験を持つ患者さんや家族と話したい場合には、患者会や家族会を利用することも選択肢です。
標準治療の選択肢がないと説明された患者さんや家族は、「ほかに治療できる方法がある」という自由診療の情報に強く引かれることがあります。
自由診療そのものが一律に否定されるものではありませんが、保険診療と比べて科学的根拠が十分でない治療や、日本国内で承認されていない治療が含まれる場合があります。
焦って治療を決める前に、次の点を確認しましょう。
「必ず治る」「副作用がない」「標準治療より優れている」「末期癌でも治療できる」など、治療効果を保証するような説明には注意が必要です。
自由診療を検討する場合は、現在の主治医や、治療を行う医療機関とは利害関係のない別の医師から意見を聞くことも検討しましょう。
癌を小さくすることを目的とした治療を受けない選択は、何もせず放置することとは限りません。
治療による副作用や入院の負担を避け、痛みや息苦しさなどの症状を抑えながら、自宅で過ごす時間や家族と過ごす時間を大切にするという選択もあります。
治療を受けるかどうかを考える際は、期待できる効果だけでなく、治療によってどのような生活になるのかを確認することが重要です。
一度決めた治療方針も、病状や本人の希望が変われば見直すことができます。
家族だけで判断したり、本人だけで抱え込んだりせず、医師、看護師、医療ソーシャルワーカーなどと話し合いましょう。
医師から「治療法がない」と説明された直後は、気持ちが動揺し、聞きたいことを整理できない場合があります。
質問を紙やスマートフォンにまとめ、必要に応じて家族や信頼できる人に同席してもらいましょう。
セカンドオピニオンとは、現在の主治医とは別の医師に、診断や治療方針について意見を求めることです。
「治療法がない」と言われた場合には、次のような内容について確認できます。
ただし、セカンドオピニオンを受ければ、必ず新しい治療法が見つかるわけではありません。
別の医師からも、現在の主治医と同じ治療方針を提案される場合があります。その場合も、現在の判断が妥当であると確認し、納得して今後の方針を選ぶための情報になります。
相談先によって必要な資料は異なります。予約前に、医療機関の公式サイトや相談窓口で確認してください。
「治療法がない」と説明された場合でも、その言葉が標準治療、手術、根治を目指す治療のどれを指しているのかによって、確認すべき内容は異なります。
現在の主治医から受けた説明を整理したうえで、別の専門的な意見も確認したい場合は、再発癌についてセカンドオピニオンを受けられる医療機関へ相談する方法があります。当サイトでは、切開が難しい場合に放射線治療を相談できる医療機関と、切除可能な場合に手術を相談できる医療機関を紹介しています。
※セカンドオピニオンを受けても、新しい治療法が見つかることや、治療を受けられることが保証されるわけではありません。治療の適応は、病状や治療歴、全身状態などをもとに各医療機関が個別に判断します。
癌そのものを縮小させる積極的な治療が難しい場合でも、痛みや息苦しさなどの症状を和らげる治療、緩和ケア、在宅医療などを受けることができます。
病状によっては、放射線治療などの局所治療や、条件に合う治験が検討される場合もあります。
一方で、すべての患者さんに別の抗癌治療があるわけではありません。まずは、「治療法がない」という説明が何を指しているのかを主治医へ確認しましょう。
医療機関によって、専門とする分野や保有する設備、実施している治験などが異なるため、別の治療について意見を聞ける場合があります。
ただし、別の病院へ相談すれば必ず治療を受けられるわけではありません。複数の医師が同じように、積極的な治療は難しいと判断する場合もあります。
セカンドオピニオンには、別の治療を探すことだけでなく、現在の治療方針が妥当かを確認する意味もあります。
複数の医療機関を短期間に受診し続けることで、必要な治療や症状緩和の開始が遅れないよう注意しましょう。
治験には、癌の種類、遺伝子の特徴、過去の治療歴、臓器機能、全身状態などの参加条件があります。
条件を満たさない場合は参加できません。また、治験は治療としての有効性と安全性を確認する試験であり、効果が保証されているわけではありません。
未知の副作用が生じる可能性もあるため、治験担当者から十分な説明を受け、メリットとリスクを理解したうえで参加を判断してください。
緩和ケアは、抗がん剤治療や放射線治療などと並行して受けることができます。
痛みや吐き気、不安などを和らげるための医療であり、抗癌治療の終了と同じ意味ではありません。
治療状況にかかわらず、症状や生活上の困りごとがある場合は、早い段階から緩和ケアへ相談できます。
自由診療を一律に受けるべきとはいえません。
治療を検討する際は、どのような科学的根拠があるか、どの程度の効果を期待できるのか、副作用やリスクは何か、費用総額はいくらかを確認する必要があります。
標準治療、治験、緩和ケアなど、現在利用できる医療を整理したうえで、第三者の医師にも相談しましょう。
治療効果を保証する説明や、副作用がないと断定する説明には注意してください。
再発癌で「治療法がない」と言われた場合、その言葉が標準治療、根治を目指す治療、外科手術、現在の病院で実施できる治療のどれを指しているのかを確認することが重要です。
積極的な抗癌治療が難しい場合でも、症状を和らげる治療、緩和ケア、在宅医療などを受けることができます。
病状や治療歴によっては、薬剤の変更、放射線治療などの局所治療、治験が検討される場合もあります。ただし、すべての患者さんに新しい抗癌治療があるわけではありません。
自由診療を検討する際は、科学的根拠、期待できる効果、副作用、費用などを慎重に確認し、必要に応じて第三者の医師から意見を聞きましょう。
セカンドオピニオンは、新しい治療法を探すだけでなく、現在の治療方針を理解し、納得して今後の生活や医療を選ぶためにも利用できます。
※掲載している情報は、特定の治療法や医療機関の受診を推奨するものではありません。治療の適応、期待できる効果、副作用、費用、受診条件などについては、主治医または各医療機関へ直接ご確認ください。
