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再発癌に対する放射線治療の適応は、癌の種類、再発した部位、病巣の数や大きさ、周辺臓器との位置関係、これまでに受けた治療、全身状態などによって異なります。掲載している情報だけで自己判断せず、必ず主治医や放射線治療を専門とする医師へ確認・相談してください。
また、掲載している治療法には、保険適用外の自由診療が含まれる場合があります。自由診療は原則として全額自己負担となります。費用、治療回数、治療期間、副作用、治療に伴うリスクは治療法や医療機関によって異なるため、治療前に詳しい説明を受けることが重要です。
癌が再発・転移し、主治医から手術が難しいと説明されたとき、「放射線治療なら受けられるのではないか」と考える方もいるでしょう。
再発癌であっても、放射線治療が検討される場合はあります。放射線治療は、最初に癌が見つかったときだけでなく、治療後に再発した癌や、ほかの臓器へ転移した癌に対しても行われることがあります。
ただし、「再発している」「手術できない」という理由だけで、放射線治療の適応が決まるわけではありません。
再発した病巣の位置や大きさ、数、周辺の正常組織への影響、過去に放射線治療を受けた場所や線量、現在の体力などを確認し、放射線治療によって期待できる利益が治療の負担やリスクを上回るかを個別に判断します。
また、放射線治療の目的も一つではありません。癌を長期間抑えて根治を目指す場合もあれば、癌の進行を抑えることや、痛み、出血、神経の圧迫などの症状を和らげることを目的に行う場合もあります。
このページでは、再発癌に放射線治療を受けられるか判断する際の主なポイント、多発転移や再照射の場合の考え方、放射線治療を相談する際に準備したい資料について解説します。
放射線治療は、癌がある場所へ放射線を照射し、癌細胞の増殖を抑えたり、病巣を小さくしたりする局所治療です。
全身へ作用する抗がん剤などの薬物療法とは異なり、基本的には治療対象となる病巣とその周辺へ放射線を照射します。
再発癌に対しても、再発した範囲が限られている場合、手術が難しい場所に病巣がある場合、痛みや出血などの症状がある場合などに、放射線治療が検討されることがあります。
一方で、手術ができない場合に、必ず放射線治療が選ばれるわけではありません。
病巣が広い範囲に広がっている場合や、周辺の正常組織への影響が大きい場合、過去の放射線治療によって追加照射が難しい場合などには、薬物療法や緩和ケアなど、別の方法が優先されることもあります。
複数の場所に癌がある場合には、抗がん剤などで全身を治療しながら、特に問題となる病巣へ放射線治療を追加することもあります。
同じ放射線治療でも、何を目指して行うかによって、治療対象となる範囲、放射線量、治療回数などが異なります。
放射線治療について説明を受ける際は、今回の治療が「根治」「進行抑制」「症状緩和」のどれを目的としているのかを確認しましょう。
再発した病巣が限られた範囲にあり、必要な放射線量を病巣へ照射できると判断された場合には、癌を長期間制御し、根治を目指す放射線治療が検討されることがあります。
局所再発や、再発・転移した病巣が少数に限られているオリゴ再発などで、検討される場合があります。
ただし、再発した病巣が限られている場合でも、必ず根治を目指した照射を受けられるわけではありません。
病巣の周囲に脳、脊髄、心臓、肺、消化管などの重要な正常組織がある場合には、それらへの影響を抑えながら、癌へ十分な放射線量を照射できるかを確認する必要があります。
また、癌の種類や状態によっては、放射線治療と薬物療法を組み合わせることもあります。
根治を目指すことが難しい場合でも、特定の病巣が大きくなることを抑える目的で放射線治療が行われることがあります。
例えば、癌が重要な臓器や神経に近づいており、病巣がさらに大きくなることで重大な症状が起こる可能性がある場合です。
複数の場所に再発・転移している場合には、抗がん剤などによる全身治療を行いながら、特に進行している病巣や、身体機能への影響が大きい病巣へ放射線治療を追加する場合があります。
この場合は、癌を完全になくすことではなく、対象となる病巣をできる限り抑え、症状や生活への影響を小さくすることが治療目的になることがあります。
放射線治療は、癌そのものを縮小させることだけでなく、癌によって生じている症状を和らげる目的でも行われます。
症状緩和を目的とした放射線治療が検討される主なケースには、次のようなものがあります。
症状緩和を目的とする場合は、根治を目指す放射線治療よりも少ない回数で行われることがあります。
ただし、症状が強くなってからではなく、麻痺や骨折など重大な問題が起こる前に治療を検討した方がよい場合もあります。痛み、しびれ、筋力低下、排尿や排便の異常などがある場合は、早めに医療機関へ相談してください。
再発癌に放射線治療を行えるかどうかは、複数の条件を総合して判断されます。
特定の条件を満たせば必ず放射線治療を受けられるというものではありません。主な判断材料を確認しておきましょう。
放射線治療では、癌がある場所を狙って照射しますが、病巣の周囲にある正常な組織にも一定量の放射線がかかります。
そのため、病巣が脳、脊髄、肺、心臓、食道、腸管、腎臓などの重要な臓器に近い場合には、それらへの影響を確認する必要があります。
正常組織へかかる放射線量が許容できる範囲を超えると考えられる場合には、癌へ必要な線量を照射することが難しくなることがあります。
技術的に放射線を当てることができても、治療によって期待できる利益より、正常組織への影響や合併症の危険性が大きいと判断された場合は、放射線治療を行わないこともあります。
病巣が小さく、限られた範囲にある場合は、治療対象となる範囲を設定しやすいことがあります。
一方で、病巣が大きい場合や、周囲へ広く浸潤している場合、癌と正常組織との境界が分かりにくい場合には、照射する範囲が広くなる可能性があります。
照射範囲が広くなるほど、周辺の正常組織へ放射線がかかる範囲も広がり、副作用の危険性が高くなることがあります。
ただし、病巣の大きさだけで放射線治療の適応が決まるわけではありません。病巣の位置や治療目的、照射方法などを含めて判断します。
再発・転移した病巣が一つ、または少数に限られている場合は、根治や長期間の局所制御を目指した放射線治療が検討されることがあります。
病巣が複数の臓器や広い範囲にある場合は、抗がん剤などによる全身治療が中心になることがあります。
ただし、多発転移があるからといって、一律に放射線治療の対象外になるわけではありません。
痛みや出血の原因となっている病巣、神経や臓器を圧迫している病巣、今後重大な機能障害を起こす可能性がある病巣などを優先して照射する場合があります。
複数の病巣へ同時に照射することが技術的に可能であっても、すべての病巣を治療することが患者さんにとって適切かどうかは、別に判断する必要があります。
過去に同じ場所や近接する場所へ放射線治療を受けている場合は、追加の放射線治療を行えるか慎重に判断されます。
正常な組織には、耐えられる放射線量の目安があります。再照射を検討する際は、前回と今回の放射線量を合わせた累積線量が、正常組織へどのような影響を与えるかを確認しなければなりません。
判断には、前回照射した部位、総線量、1回あたりの線量、照射回数、治療した時期などの情報が必要です。
過去に放射線治療を受けているからといって、一律に再照射できないわけではありません。一方で、高精度の放射線治療を使用しても、安全に必要な線量を照射できない場合があります。
前回の治療記録を準備し、放射線治療を専門とする医師へ相談しましょう。
これまでに受けた手術や薬物療法、免疫療法などの内容も、放射線治療の適応を判断する材料になります。
手術によって臓器の位置や形が変化している場合には、現在の身体の状態に合わせて照射範囲を設定する必要があります。
また、現在使用している薬によっては、放射線治療と併用することで副作用が強くなる可能性があります。
薬物療法と放射線治療を同時に行うのか、一定期間薬を休止するのか、放射線治療後に薬物療法を再開するのかなど、治療の順番も含めて調整します。
現在の主治医と放射線治療医の間で、治療内容や今後の方針を共有することが重要です。
放射線治療は、病巣へ直接働きかける局所治療ですが、身体への負担がまったくないわけではありません。
治療期間中は、治療台の上で同じ姿勢を保つ必要があります。また、複数回の照射を行う場合は、継続して医療機関へ通院しなければなりません。
そのため、体力、食事の摂取状況、呼吸状態、肝臓や腎臓などの臓器機能、現在の症状などを確認します。
強い痛みや息苦しさがあり、長時間同じ姿勢を取ることが難しい場合には、治療方法や回数を調整することがあります。
年齢だけで放射線治療の可否が決まるわけではありません。日常生活の状態や持病などを含めて総合的に判断されます。
放射線治療を行うかどうかを決める際は、治療によってどのような利益が期待できるかを確認します。
同時に、考えられる副作用、通院の負担、治療後の生活への影響も確認します。
放射線治療を行わなかった場合に、どのような経過が予想されるかについても説明を受け、治療を受ける場合と受けない場合を比較することが大切です。
放射線治療を行う目的は、再発・転移した部位や症状によって異なります。
以下は一般的な例であり、同じ部位の再発であっても、すべての患者さんが放射線治療の対象になるわけではありません。
骨転移に対する放射線治療は、痛みを和らげることや、病巣の進行を抑えることを目的に行われます。
背骨に癌が転移し、脊髄が圧迫されると、手足のしびれや筋力低下、麻痺、排尿・排便障害などが起こる可能性があります。このような症状がある場合は、早急な対応が必要になることがあります。
また、骨が弱くなり骨折する危険性がある場合には、放射線治療だけでなく、整形外科的な手術や固定が必要になることもあります。
脳転移に対する放射線治療は、病巣の数、大きさ、位置、症状などをもとに治療方法が検討されます。
脳全体へ放射線を照射する方法や、特定の病巣へ集中的に照射する方法などがあります。
病巣の状態によっては、手術や薬物療法と組み合わせる場合もあります。
頭痛、吐き気、けいれん、手足の動かしにくさ、言葉の出にくさ、意識状態の変化などがある場合は、早めに医療機関へ相談してください。
肺や縦隔周辺に再発した癌に対しては、病巣の進行を抑えることや、咳、息苦しさ、気道の狭窄などの症状を和らげる目的で放射線治療が検討される場合があります。
胸部には肺、心臓、食道などの臓器があるため、病巣との位置関係を確認し、それぞれの臓器へかかる放射線量を調整する必要があります。
過去に胸部へ放射線治療を受けている場合には、肺や心臓などへの累積線量を含めて、再照射の可否が慎重に判断されます。
限られたリンパ節に再発している場合には、局所的に癌を抑えることを目的として放射線治療が検討されることがあります。
一方、複数のリンパ節領域やほかの臓器へ癌が広がっている場合には、薬物療法と組み合わせて治療を行うことがあります。
リンパ節の近くにある血管、神経、気道、消化管などとの位置関係を確認し、照射方法を検討します。
骨盤内や腹部に再発した癌に対しては、痛み、出血、尿路や消化管の圧迫などを和らげる目的で放射線治療が検討される場合があります。
骨盤内や腹部には、腸管、膀胱、腎臓、肝臓などの臓器があるため、正常組織への影響を確認する必要があります。
過去の手術によって臓器の位置が変わっている場合や、以前に同じ場所へ放射線治療を受けている場合には、現在の画像と過去の治療記録をもとに判断します。
複数の場所に癌が再発・転移している場合でも、それだけで放射線治療の対象外になるわけではありません。
ただし、多発転移がある場合に、すべての病巣へ放射線を照射することが最適とは限りません。
全身に複数の病巣がある場合は、抗がん剤や分子標的薬などによる全身治療が中心になることがあります。そのうえで、特に治療の必要性が高い病巣へ放射線治療を追加します。
放射線治療の対象として優先されることがあるのは、次のような病巣です。
複数の病巣へ同時に照射する場合は、個々の病巣だけでなく、身体全体の正常組織へかかる放射線量や、治療期間中の負担も確認します。
多発転移では、薬物療法によって全身の癌を治療しながら、症状や機能障害の原因となる病巣へ放射線治療を行うことがあります。
ただし、使用している薬の種類によっては、放射線治療と同時に使うことで副作用が強くなることがあります。
放射線治療中に薬を継続するのか、一時的に休止するのかは、癌の種類や使用する薬、照射部位などによって異なります。
腫瘍内科医と放射線治療医が情報を共有し、治療の順番や期間を調整することが重要です。
一度放射線治療を受けた場所に癌が再発した場合、同じ場所へ再び放射線を照射する「再照射」が検討されることがあります。
ただし、再照射は一律に可能・不可能と判断できるものではありません。
正常な組織には、放射線に耐えられる線量の目安があります。再照射を行う際は、前回と今回の治療によって正常組織へかかる累積線量を確認する必要があります。
再照射の判断には、次のような情報が必要です。
前回の治療から経過した期間や、今回治療する病巣の位置・大きさも判断材料になります。
過去の治療計画が確認できない場合は、正常組織へどの程度の放射線がかかっているか正確に判断できず、再照射が難しくなることがあります。
再照射によって期待できる利益と、臓器機能への影響や晩期障害などのリスクを比較したうえで、治療の可否を判断します。
放射線治療には、病巣の形状や位置に合わせて放射線を照射することを目指した、高精度放射線治療があります。
代表的な方法には、次のようなものがあります。
高精度放射線治療では、病巣へ放射線を集中させながら、周辺の正常組織へかかる線量を抑えることを目指します。
ただし、高精度な治療機器を使用すれば、どのような再発癌でも治療できるわけではありません。
病巣が重要な臓器に近い場合や、広い範囲に広がっている場合、過去の照射による影響が大きい場合などには、高精度放射線治療であっても必要な線量を安全に照射できないことがあります。
また、高精度放射線治療を使用しても、正常組織への放射線を完全になくせるわけではありません。
治療機器の名称だけで医療機関を選ぶのではなく、自分の病状に適応があるか、どのような目的で治療するのか、どのような副作用が考えられるかを、放射線治療医へ確認することが大切です。
放射線治療の副作用は、放射線を照射する部位、範囲、線量、治療回数、薬物療法との併用などによって異なります。
すべての患者さんに同じ副作用が起こるわけではありません。治療前に、自分の場合に考えられる副作用と対処法について説明を受けましょう。
放射線治療中から治療終了後しばらくの間に、次のような症状が起こる場合があります。
照射する部位によって起こりやすい症状は異なります。例えば、頭頸部へ照射する場合と、胸部や腹部へ照射する場合では、注意すべき副作用が異なります。
放射線治療後、数か月から数年が経過してから、照射した部位に影響が現れることがあります。
再照射では、以前の放射線治療による影響を含めて、晩期障害の危険性を慎重に確認する必要があります。
考えられる副作用は治療部位や方法によって異なるため、担当医から具体的な説明を受けてください。
放射線治療の適応は、再発した部位、病巣の数や大きさ、過去の照射歴、全身状態、治療目的などから個別に判断されます。
現在の治療方針に加えて、放射線治療や手術の可能性について別の専門的な意見も確認したい場合は、再発癌についてセカンドオピニオンを受けられる医療機関へ相談する方法があります。当サイトでは、切開が難しい場合に放射線治療を相談できる医療機関と、切除可能な場合に手術を相談できる医療機関を並列で紹介しています。
※掲載している医療機関で放射線治療や手術を受けられることを保証するものではありません。治療の適応は、検査画像、病理結果、治療歴、全身状態などをもとに各医療機関が個別に判断します。
放射線治療を受けられるか判断するためには、現在の癌の状態だけでなく、これまでに受けた治療の情報も必要です。
セカンドオピニオンや別の医療機関へ相談する場合は、次のような資料を準備しましょう。
過去に別の医療機関で放射線治療を受けている場合は、照射した部位、線量、回数などが分かる記録を取り寄せることが重要です。
必要な資料は医療機関によって異なります。予約前に公式サイトや相談窓口で確認してください。
資料が不足している場合は、その場で放射線治療の適応を判断できず、追加資料を用意して再度相談する必要が生じることがあります。
放射線治療について相談する際は、治療を受けられるかどうかだけでなく、治療目的や期待できる効果、副作用なども確認しましょう。
放射線治療を相談する医療機関は、導入している治療機器だけで選ぶのではなく、自分の再発部位や病状に対応できる診療体制があるかを確認する必要があります。
医療機関を比較する際は、次のような点を確認しましょう。
セカンドオピニオンとして意見を聞くのか、診察や治療を受けることを前提として受診するのかによって、予約方法や必要な資料が異なる場合があります。
再発癌に放射線治療を行えるかどうかは、病巣の位置や大きさ、数、過去の照射歴、全身状態などから個別に判断されます。
手術ができないと説明された場合でも、必ず放射線治療を受けられるわけではありません。一方で、癌の進行を抑えることや、痛み、出血、神経の圧迫などを和らげる目的で、放射線治療が検討されることもあります。
放射線治療の可能性を確認したい場合は、現在の治療方針や治療歴を主治医と整理したうえで、放射線治療を専門とする医師へ相談しましょう。
再発癌の治療方法は、切除できる状態か、放射線治療を安全に行える状態か、薬物療法を中心に進める状態かによって異なります。
当サイトでは、切開が難しい場合にトモセラピーによる放射線治療を相談できるClinic C4と、切除可能性を含めてロボット支援手術を相談できる国立がん研究センター東病院を並列で紹介しています。現在の治療方針に加えて別の専門的な意見も聞きたい方は、相談先を検討する際の参考にしてください。
※掲載している医療機関で放射線治療や手術を受けられることを保証するものではありません。治療の適応は、検査画像、病理結果、過去の治療歴、全身状態などをもとに各医療機関が個別に判断します。
手術できないという理由だけで、放射線治療の適応が決まるわけではありません。
病巣の位置や大きさ、数、周囲の正常組織、過去の放射線治療歴などを確認し、安全に必要な線量を照射できるかを判断します。
複数の場所に癌が広がっている場合には、放射線治療よりも薬物療法が優先されることもあります。
放射線治療を受けられるかどうかは、放射線治療を専門とする医師による評価が必要です。
多発転移がある場合でも、一部の病巣へ放射線治療が行われることがあります。
痛みや出血の原因となっている病巣、神経や臓器を圧迫している病巣、重大な機能障害につながる可能性がある病巣などを優先して照射します。
ただし、すべての病巣を同時に照射することが適切とは限りません。抗がん剤などによる全身治療との組み合わせを含めて判断します。
同じ場所への再照射は、一律に可能・不可能とはいえません。
前回の照射部位、線量、範囲、照射回数、治療から経過した期間などを確認し、周辺の正常組織へかかる累積線量を考慮して判断します。
正確な検討には、過去の放射線治療記録や治療計画が必要です。
高精度放射線治療は、病巣の形状に合わせて照射し、正常組織へかかる放射線量を抑えることを目指す治療です。
ただし、副作用がなくなるわけではありません。
照射する部位、範囲、線量、治療回数などによって、皮膚炎、疲労感、臓器機能への影響などが生じる可能性があります。
治療によって期待できる効果と副作用のリスクを、個別に確認しましょう。
放射線治療は通院で行われることが多くありますが、病状や治療部位、全身状態などによっては、入院中に行う場合もあります。
治療回数は、症状緩和を目的とした1回の照射から、数週間にわたって複数回行う治療まで、目的によって異なります。
通院距離や送迎の必要性、治療中の体調変化なども含めて、医療機関へ確認してください。
導入している治療機器は、医療機関を比較する際の判断材料の一つです。
ただし、特定の機器があることだけで、治療効果や治療の可否が決まるわけではありません。
自分の癌に適応があるか、放射線治療医の診療体制、ほかの診療科との連携、再照射への対応、保険診療か自由診療かなども確認しましょう。
再発癌であっても、病状によっては放射線治療が検討される場合があります。
放射線治療には、根治を目指す治療、癌の進行を抑える治療、痛みや出血などの症状を和らげる治療があります。
治療の適応は、病巣の位置、大きさ、数、過去の放射線治療歴、現在の薬物療法、全身状態などをもとに判断されます。
多発転移がある場合でも、一部の病巣へ放射線治療が行われることがあります。一方で、すべての病巣へ照射することが適切とは限りません。
過去に同じ場所へ放射線治療を受けている場合は、前回の治療記録をもとに、正常組織への累積線量を確認する必要があります。
高精度放射線治療であっても、すべての再発癌を治療できるわけではありません。現在の主治医と相談し、検査画像、病理結果、治療歴、照射記録などを準備したうえで、放射線治療を専門とする医師へ相談しましょう。
※掲載している情報は、特定の治療法や医療機関の受診を推奨するものではありません。放射線治療の適応、期待できる効果、副作用、費用、受診条件などについては、主治医または各医療機関へ直接ご確認ください。
