公開日： ｜更新日：
同じ場所やその周辺への放射線治療を再び行えるかどうかは、前回の照射部位や線量、治療から経過した期間、現在の病巣、周辺臓器への影響、全身状態などによって異なります。掲載している情報だけで自己判断せず、過去の治療記録を準備したうえで、放射線治療を専門とする医師へ確認・相談してください。
また、掲載している治療法には、保険適用外の自由診療が含まれる場合があります。自由診療は原則として全額自己負担となり、費用、治療回数、治療期間、副作用、治療に伴うリスクは治療法や医療機関によって異なります。
過去に放射線治療を受けた場所や、その近くに癌が再発し、「同じ場所にはもう放射線を当てられないのではないか」と不安に感じている方もいるでしょう。
一度放射線治療を受けた場所や、その周辺に再び放射線を照射することを「再照射」と呼びます。
過去に放射線治療を受けているからといって、同じ場所への再照射が一律に不可能になるわけではありません。一方で、放射線治療は、身体の同じ場所へ何度でも繰り返せる治療でもありません。
放射線治療では、癌を狙って照射しても、周囲の正常な組織や臓器にも一定量の放射線がかかります。再照射を検討する際は、前回と今回の放射線量を合わせた影響を確認し、治療によって期待できる効果と副作用・合併症のリスクを比較する必要があります。
また、「同じ臓器に再発したか」だけでなく、前回の照射範囲と今回の病巣がどの程度重なるかも重要です。同じ臓器であっても前回とは離れた場所に病巣がある場合がある一方、別の場所に見えても、周辺臓器へかかる放射線の範囲が重なることがあります。
このページでは、放射線治療を一度受けた場所へ再照射できるかを判断する主なポイント、再照射で考えられる副作用、相談前に用意したい資料、医療機関の選び方について解説します。
同じ部位や、以前に照射した範囲と重なる部位へ、2回目以降の放射線治療を行うことを再照射といいます。
再照射は、過去に放射線治療を受けたという事実だけで、直ちに対象外になるものではありません。
再発した病巣が限られた範囲にある場合、痛みや出血などの症状がある場合、神経や臓器への圧迫を軽減する必要がある場合などに、再照射が検討されることがあります。
ただし、再照射できるかどうかは、癌への効果だけでなく、過去の治療で正常組織にかかった放射線量と、今回新たにかかる放射線量を合わせて判断します。
また、前回の照射範囲と現在の病巣がどの程度重なるかも重要です。
例えば、同じ肺に癌が再発していても、前回とは離れた位置にあり、照射範囲がほとんど重ならない場合があります。反対に、別のリンパ節や周辺組織への再発であっても、前回の照射範囲と重なることがあります。
そのため、「同じ臓器だから再照射できない」「別の場所だから問題なく照射できる」と、部位の名称だけで判断することはできません。
過去の治療計画と現在の画像を確認し、再発病巣と正常組織へどの程度の放射線がかかるかを個別に検討します。
放射線治療では、癌がある場所へ放射線を集中させるように治療計画を立てますが、病巣の周辺にある正常な組織や臓器にも一定量の放射線がかかります。
正常組織には、放射線の影響に耐えられる線量の目安があります。
再照射を行う場合は、前回の治療でかかった放射線量と、今回新たに照射する放射線量を合わせて、周辺臓器への影響を確認しなければなりません。
特に、脳、脳幹、脊髄、視神経、肺、心臓、食道、胃、腸管、腎臓など、重要な機能を持つ臓器が病巣の近くにある場合は、慎重な判断が必要です。
癌へ放射線を照射できる技術があっても、正常組織への危険性が大きいと判断された場合には、再照射を行わないことがあります。
放射線治療を受けた正常組織が、治療前とまったく同じ状態へ戻るとは限りません。
治療後に一定の回復が期待できる組織もありますが、過去にかかった放射線量の影響をすべて無視できるわけではありません。
前回の放射線治療から長い期間が経過している場合でも、過去の照射歴を確認せずに再照射を行うことはできません。
経過期間は再照射の判断材料の一つですが、「何年空ければ必ず再照射できる」という一律の基準ではありません。
前回治療後に、痛み、しびれ、臓器機能の低下、放射線肺炎、消化管障害などの副作用が起きていないかも確認します。
放射線治療では、治療中や治療直後に起こる副作用だけでなく、数か月から数年後に現れる晩期障害にも注意が必要です。
再照射では、正常組織が過去にも放射線を受けているため、照射する部位や線量によっては、晩期障害の危険性が高くなることがあります。
考えられる影響には、次のようなものがあります。
実際に考えられる副作用や危険性は、照射する部位、範囲、線量などによって異なります。治療前に、自分の場合に注意すべき影響について、放射線治療医から具体的な説明を受けましょう。
同じ場所への再照射が可能かどうかは、一つの条件だけで決まるものではありません。
前回の放射線治療と現在の病状について、次のような情報を総合して判断します。
まず確認するのは、前回の放射線治療で、身体のどの範囲に放射線が照射されたかです。
前回の照射範囲と、今回再発した病巣がどの程度重なっているかを確認します。
同じ臓器に再発していても、前回とは離れた場所に病巣があり、照射範囲が重ならない場合があります。
一方、再発した病巣自体は前回の照射範囲から離れていても、病巣へ放射線を当てるために、周辺臓器へかかる放射線の範囲が重なることがあります。
そのため、病名や臓器名だけではなく、前回の治療計画や線量分布を確認することが重要です。
前回の治療で照射された放射線の総線量は、再照射を判断するための重要な情報です。
ただし、総線量だけでなく、1回あたりに照射した線量と、何回に分けて治療したかも確認する必要があります。
同じ総線量であっても、1回あたりの線量や照射回数によって、正常組織へ与える影響が異なる場合があります。
「何回放射線治療を受けたか」という記憶だけでは、再照射を判断するための情報として十分ではないことがあります。
前回治療を受けた医療機関から、照射部位、総線量、1回線量、照射回数などが記載された正式な治療記録を取り寄せましょう。
前回の放射線治療から、どの程度の期間が経過しているかも判断材料になります。
正常組織によっては、時間の経過に伴って一定の回復が期待できる場合があります。
ただし、長い期間が経過すれば、過去に照射された放射線量の影響がすべてなくなるわけではありません。
また、臓器や組織によって、放射線に対する反応や回復の程度は異なります。
「何年以上空ければ再照射できる」というように、経過期間だけで一律に判断することはできません。
現在の再発病巣がどこにあり、どの程度の大きさ・広がりを持っているかを確認します。
病巣が小さく限られた範囲にある場合は、照射範囲を絞り、周辺の正常組織へかかる放射線量を抑えられる可能性があります。
一方、病巣が大きい、周辺へ広く浸潤している、正常組織との境界が分かりにくい場合には、照射範囲が広くなり、正常組織への影響が大きくなることがあります。
病巣の大きさだけで再照射の可否が決まるわけではありませんが、治療計画を立てるうえで重要な判断材料です。
再発病巣の周囲に、どのような臓器や正常組織があるかを確認します。
特に注意が必要になることがあるのは、次のような組織や臓器です。
前回の治療で各臓器へどの程度の放射線がかかっているかを確認し、今回の治療による線量を加えても、許容できる範囲に収められるかを検討します。
再照射によって何を目指すかによって、必要な放射線量や治療回数、許容できるリスクの考え方が異なります。
再照射は、次のような目的で検討されることがあります。
根治を目指す場合と症状を和らげる場合では、治療に必要な線量や回数が異なることがあります。
今回の再照射が何を目的とする治療なのか、治療前に確認しましょう。
放射線治療は局所治療ですが、治療期間中は通院したり、治療台の上で同じ姿勢を保ったりする必要があります。
そのため、体力、臓器機能、食事の摂取状況、呼吸状態、日常生活の状態などを確認します。
また、再照射の対象となる病巣以外に、癌がどの程度広がっているかも重要です。
ほかの病巣が急速に進行している場合には、特定の病巣へ再照射するよりも、薬物療法などの全身治療が優先されることがあります。
年齢だけで再照射の適応が決まるわけではありません。再照射によって期待できる利益があるか、全身状態を含めて判断されます。
現在使用している抗がん剤、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害薬なども、再照射の治療計画に影響する場合があります。
薬の種類によっては、放射線治療と同時に使用することで、副作用が強くなる可能性があります。
そのため、照射期間中も薬を継続するのか、一時的に休止するのか、再照射後に再開するのかを調整します。
また、再照射だけでなく、外科手術、血管内治療、薬物療法など、ほかの治療方法と比較することも重要です。
現在の主治医と放射線治療医が情報を共有し、治療の優先順位や組み合わせを検討します。
再発病巣が限られた範囲にあり、安全に必要な放射線量を照射できると判断された場合には、再発病巣を長期間抑えることや、根治を目指す目的で再照射が検討されることがあります。
ただし、局所的な再発であれば、すべて再照射の対象になるわけではありません。
病巣の位置や広がり、前回の照射範囲、周辺臓器への累積線量などを確認し、再照射によって十分な効果が期待できるかを判断します。
骨転移などによる痛みに対して、過去に放射線治療を受けた後、再び痛みが強くなった場合に再照射が検討されることがあります。
ただし、痛みの原因が、癌の再発や進行によるものか、骨折や神経障害など別の原因によるものかを確認する必要があります。
痛みを和らげる方法には、再照射だけでなく、鎮痛薬、骨修飾薬、神経ブロック、外科手術などもあります。
現在の状態に応じて、再照射以外の方法も含めて検討します。
癌が神経や臓器を圧迫している場合、病巣を小さくし、圧迫を軽減する目的で再照射が検討されることがあります。
例えば、次のような状態です。
手足のしびれや筋力低下、歩きにくさ、排尿・排便障害、息苦しさなどがある場合は、早急な対応が必要になることがあります。
このような症状がある場合は、再照射の相談予約を待たず、現在の主治医や医療機関へ早めに連絡してください。
癌による出血を抑える目的で、放射線治療が行われることがあります。
過去に同じ場所へ放射線治療を受けている場合でも、前回の照射線量や周辺臓器への影響を確認したうえで、再照射が検討される場合があります。
ただし、出血量や全身状態によっては、内視鏡治療、血管内治療、輸血など、別の対応を急いで行う必要があります。
出血が続く、急に出血量が増えた、めまいや意識の変化がある場合は、速やかに医療機関へ相談してください。
再照射で確認すべき正常組織や副作用は、治療する部位によって異なります。
次に挙げる内容は一般的な例であり、同じ部位であっても、病巣の位置や過去の治療内容によって判断は変わります。
脳や頭頸部の再照射では、脳、脳幹、視神経、脊髄、唾液腺などへの累積線量を確認します。
病巣の位置や大きさによっては、病巣へ集中的に放射線を照射する方法が検討されることがあります。
一方で、正常な脳組織や神経への影響によって、放射線壊死、視力への影響、神経障害などが起こる可能性があります。
前回の照射範囲と今回の病巣の位置関係を確認し、期待できる効果とリスクを比較します。
胸部の再照射では、肺、心臓、食道、気管支などへの影響を確認します。
肺癌や、縦隔・リンパ節周辺への再発などで検討される場合があります。
過去の照射範囲や線量によっては、放射線肺炎、食道炎、心臓への影響などに注意が必要です。
現在の呼吸状態や肺機能、過去に放射線肺炎が起きていないかも確認します。
腹部や骨盤への再照射では、胃、腸管、肝臓、腎臓、膀胱などへの影響を確認します。
特に胃や腸管へ高い放射線量が重なる場合には、炎症、潰瘍、出血、狭窄などの危険性を考慮する必要があります。
過去に手術を受けている場合は、臓器の位置が変化していることがあります。
前回の治療計画と現在のCT画像などを確認し、正常組織へかかる放射線量を検討します。
骨や脊椎の再照射では、痛みの原因となる病巣だけでなく、骨折の危険性や脊椎の安定性、脊髄・神経への影響も確認します。
癌によって骨が大きく損なわれている場合は、放射線治療だけでは十分でなく、整形外科的な手術や固定が必要になることがあります。
しびれ、筋力低下、麻痺、排尿・排便障害などがある場合は、緊急性が高い可能性があります。早めに主治医や医療機関へ相談してください。
再照射では、病巣へ放射線を集中させ、周囲の正常組織へかかる線量をできる限り抑えるために、高精度放射線治療が検討される場合があります。
主な高精度放射線治療には、次のようなものがあります。
これらの治療では、病巣の形状や位置に合わせて照射し、正常組織への線量を抑えることを目指します。
前回の照射範囲を避けながら、現在の病巣へ放射線を照射できる場合もあります。
ただし、高精度放射線治療を用いれば、同じ場所へ何度でも放射線を照射できるわけではありません。
病巣が重要な臓器に近い場合や、前回の治療ですでに正常組織へ高い線量がかかっている場合には、高精度な治療機器を用いても再照射が難しいことがあります。
また、高精度放射線治療であっても、正常組織へかかる放射線量をゼロにすることはできません。
再照射では、どの機器を使うかだけでなく、過去と現在の治療計画を踏まえて、安全な照射計画を立てられるかが重要です。
治療計画では、次のような点を確認します。
放射線治療医だけでなく、医学物理士や診療放射線技師などが治療計画に関わる場合もあります。
特定の治療機器があることだけを理由に医療機関を選ばず、自分の病状や過去の治療記録を踏まえた診療体制があるかを確認しましょう。
再照射によって起こる可能性がある副作用は、治療する部位、範囲、線量、過去の治療、薬物療法との併用などによって異なります。
以下は一般的な例であり、すべての患者さんに起こるわけではありません。
起こりやすい副作用は、照射部位によって異なります。例えば、頭頸部、胸部、腹部では、それぞれ注意する症状が異なります。
再照射では、前回と今回の累積線量による影響を確認する必要があります。
症状が治療後すぐに現れず、数か月から数年後に起こる場合もあるため、治療後も定期的な経過観察が必要です。
再照射を受けるかどうかを考える際は、治療によって期待できる効果だけでなく、副作用や生活への負担も確認します。
患者さん本人がどのような生活を希望しているかも含めて、主治医や放射線治療医と話し合いましょう。
一度放射線治療を受けた場所への再照射は、前回の照射部位・線量・治療時期、現在の病巣、周辺臓器への影響などから個別に判断されます。
現在の治療方針に加えて、放射線治療や手術の可能性について別の専門的な意見も確認したい場合は、再発癌についてセカンドオピニオンを受けられる医療機関へ相談する方法があります。当サイトでは、切開が難しい場合に放射線治療を相談できる医療機関と、切除可能な場合に手術を相談できる医療機関を並列で紹介しています。
※高精度放射線治療であっても、再照射を受けられることを保証するものではありません。適応は過去の照射記録、検査画像、治療歴、全身状態などをもとに各医療機関が個別に判断します。
再照射の適応を判断するためには、現在の病状だけでなく、前回の放射線治療に関する詳しい情報が必要です。
別の医療機関やセカンドオピニオン外来へ相談する場合は、次のような資料を準備しましょう。
前回の治療日や照射回数を伝えるだけでは、正確な判断に必要な情報が不足する場合があります。
前回放射線治療を受けた病院の放射線治療科や診療情報管理部門などへ問い合わせ、正式な照射記録や治療計画を取り寄せましょう。
紙の診療情報だけでなく、画像データや治療計画の電子データが必要になる場合もあります。
必要な資料は相談先によって異なるため、予約前に医療機関の公式サイトや窓口で確認してください。
資料が不足している場合は、相談当日に再照射の可否を判断できず、追加資料を準備して再度相談する必要が生じることがあります。
再照射について相談する際は、「治療できるか」という点だけでなく、目的、期待できる効果、副作用なども確認しましょう。
再照射を相談する医療機関は、高精度放射線治療機器を導入しているかだけで選ぶのではなく、過去の治療記録を踏まえて再照射の可否を検討できる体制があるかを確認することが重要です。
医療機関を比較する際は、次のような点を確認しましょう。
セカンドオピニオンとして意見だけを聞くのか、治療を受けることを前提に受診するのかによって、必要な資料や予約方法が異なる場合があります。
一度放射線治療を受けた場所でも、病状によっては再照射が検討される場合があります。
ただし、高精度放射線治療機器を使用すれば必ず治療できるわけではありません。
前回の照射範囲、線量、照射回数、治療から経過した期間、現在の病巣、周辺臓器への影響などを確認し、治療による利益と副作用のリスクを比較して判断します。
再照射の可能性を確認したい場合は、前回の放射線治療記録を準備し、現在の主治医と相談したうえで、放射線治療を専門とする医師へ相談しましょう。
再発癌の治療方法は、再照射を安全に行える状態か、切除できる状態か、薬物療法を中心に進める状態かによって異なります。
当サイトでは、切開が難しい場合にトモセラピーによる放射線治療を相談できるClinic C4と、切除可能性を含めてロボット支援手術を相談できる国立がん研究センター東病院を並列で紹介しています。現在の治療方針に加えて別の専門的な意見も聞きたい方は、相談先を検討する際の参考にしてください。
※掲載している医療機関で再照射や手術を受けられることを保証するものではありません。治療の適応は、過去の照射記録、検査画像、病理結果、治療歴、全身状態などをもとに各医療機関が個別に判断します。
放射線治療は、身体全体で一度しか受けられない治療ではありません。
以前とは異なる部位に癌が再発・転移した場合には、新たに放射線治療を受けられることがあります。
一方、以前と同じ場所や、照射範囲が重なる場所への再照射は、周辺の正常組織へかかる累積線量を確認したうえで、慎重に判断されます。
過去の照射部位や線量が分からない場合は、前回の治療記録を取り寄せましょう。
同じ場所への再照射について、「何年空ければ可能」という一律の基準はありません。
前回から経過した期間は判断材料の一つですが、前回の照射線量、周辺臓器、現在の病巣、治療目的なども含めて判断します。
長い期間が経過していても、過去にかかった放射線量の影響がゼロになるわけではありません。
前回の放射線量や照射範囲が分からない場合は、再照射による正常組織への影響を正確に評価することが難しくなることがあります。
前回治療を受けた医療機関から、照射部位、総線量、1回あたりの線量、照射回数、治療計画などの記録を取り寄せましょう。
記録を取得できない場合に、どこまで判断できるかは、相談先の医療機関が個別に検討します。
高精度放射線治療を使用しても、同じ場所へ何度でも照射できるわけではありません。
高精度放射線治療は、病巣へ放射線を集中させ、周辺の正常組織へかかる線量を抑えることを目指す技術です。
それでも正常組織への放射線を完全になくすことはできないため、前回と今回の累積線量を確認する必要があります。
治療機器の名称だけで再照射の可否が決まるわけではありません。
再照射が保険診療として行われるかどうかは、癌の状態、治療方法、使用する技術、医療機関などによって異なります。
保険診療として行われる場合もあれば、自由診療になる場合もあります。
受診前に、診察料、画像検査費、治療計画費、治療費などを含めた費用総額を確認しましょう。
自由診療の場合は、原則として治療費の全額が自己負担になります。
再発癌に対して検討される治療は、再照射だけではありません。
病状や治療目的によっては、次のような治療が検討されます。
再照射を希望している場合でも、ほかの治療方法と比べてどのような利益とリスクがあるのかを確認することが大切です。
一度放射線治療を受けた場所でも、癌の状態によっては再照射が検討される場合があります。
ただし、同じ場所への再照射が可能かどうかは、一律に判断できません。
前回の照射部位、範囲、総線量、1回あたりの線量、照射回数、治療時期などを確認し、現在の病巣と周辺臓器への影響を含めて判断します。
前回の治療から経過した期間も判断材料になりますが、長い期間が経過すれば必ず再照射できるわけではありません。
また、高精度放射線治療であっても、正常組織への放射線量をゼロにすることはできず、同じ場所へ何度でも照射できるわけではありません。
再照射を検討する場合は、治療によって期待できる効果と、晩期障害を含む副作用のリスクを比較することが重要です。
前回放射線治療を受けた医療機関から、治療計画や線量分布などの記録を取り寄せ、現在の主治医と相談したうえで、放射線治療を専門とする医師へ相談しましょう。
※掲載している情報は、特定の治療法や医療機関の受診を推奨するものではありません。再照射の適応、期待できる効果、副作用、費用、受診条件などについては、主治医または各医療機関へ直接ご確認ください。
